生命保険に加入する際、「自分はいくらの保険に入ればよいのだろう」と思ったことはありませんか？一人暮らしで10部屋もある家を借りる人はいないのに、生命保険は、不要な保障だったり大きすぎる保障の保険に入っている人がたくさんいます。それもこれも、自分に必要な保障額を知らないことから起こります。ここでは、必要保障額を知るための方法についてまとめました。
必要保障額とは
自分に万が一のことがあった場合に、残された家族が経済的に困らないように準備すべきお金のことを言います。
家族の生活費や子供の教育資金など、考えられる支出を全て計算して、そこから遺族年金や預貯金など、すでに準備されている資金を差し引いて計算します。
A:考えられる支出
１． 家族の生活資金
家族が生活していくための資金です。具体的には、月間生活費x12カ月x配偶者が死亡するまでの年数で計算します。
２． 教育資金
子供の教育計画によりますが、たとえば高校までは公立で大学は私立文系の場合、教育資金として最低1,100万円かかります。
３． 住居費用
賃貸の場合は、年間家賃x居住年数で計算します。
住宅を購入する場合、一般的には団体信用生命に加入し、万が一のことがあった場合でも住宅ローンの残債がゼロになるため、住居費用を考慮する必要はありません。一戸建てを購入した場合に、修繕費300万円～500万円程度が必要になる程度です。
４．葬儀費用
葬儀費用と、もしお墓がない場合は墓地・墓石の費用も考慮しておく必要があります
５．相続費用
相続税対策費用として、念のため100万円程度は考えておく必要があります。
６．緊急予備資金
急にお金が必要となる場合に備えて、100万円～300万円程度用意しておきたいところです。
B:すでに準備されている資金
１． 年金
年金は、老後を迎えてからもらうものだと思っている方も多いのですが、実は老齢年金以外にも、万が一のことがあった場合に配偶者にずっと支払われる遺族年金があります。
しかもその金額はバカにならない金額で、例えば18歳未満の子供がいる家族で夫に難が一あった場合、妻がもらえる遺族年金年額は約180万円ほどにもなります（夫が会社員で標準報酬月額が40万円の場合）。もし30年間受給したら総額5,000万円以上にもなる大きな保障なのです。
２．死亡退職金や弔慰金
夫が勤めている会社によっては、万が一のことがあった場合に、死亡退職金や弔慰金が支払われる場合がありますので、勤務先に確認しましょう。
３．預貯金等
預貯金、株式等に加えて、たとえば換金可能な資産も含みます。
４．その他収入見込み
夫の死亡後、妻が働くことで得られるであろう収入も計算に入れます。
無料の保険相談を利用しましょ
前述のとおり、（A:考えられる支出）－（B:すでに準備されている資金）＝必要保障額
となるわけですが、この金額は、今もし夫に万が一あった場合の金額です。年数が経つにつれ、必要資金の金額は変化しますし、もらえる遺族年金の金額も変わります。このため将来にわたって必要保障額がどのように変化するのかをグラフ化する必要があります。
しかし実際、それを一人で全部やるのは現実的ではありません。遺族年金の計算ひとつとっても、遺族年金の仕組みから理解する必要もあるため、実際に計算するのはそれほど簡単なことではありません。
そこでおすすめなのが、保険ショップやFPが行っている無料の保険相談を利用することです。保険相談では、家族構成や職業・年収といった必要保障額を算出するために必要な質問に答えると、パソコンで必要保障額をシミュレーションしてくれ、グラフにして見せてくれます。そして、その必要保障額に見合った保障プランを組み立ててくれるので、一石二鳥でもあります。
まとめ
保険を検討する場合、必要保障額の把握は必要不可欠です。これがなくして保険の検討はありえません。
必要保障額は自分に万が一のことがあった場合に、その後将来にわたって予想される支出の合計から、すでに準備されている資金を差し引いて算出します。
（例）
・予想される支出＝1億5千万円（遺族の生活資金や子供の教育資金など）
・準備済みの資金＝1億3千万円（遺族年金や預貯金など）
・必要保障額＝1億5千万円－1億3千万円＝2千万円
ただし、遺族年金の計算など自分ひとりで行うのは困難なものもあるため、実際には保険ショップやFPが行っている無料保険相談の利用がおすすめです。
