前回は仮想通貨がいかに魅力のある投資材料か、ということについて考察しました。
前回の記事⇒おすすめのオルトコインはどれか？仮想通貨への投資で稼ぐ方法を検証
今回は資金を投下する種類やその多寡について検討してみたいと思います。
さて、仮想通貨も通貨の一種ですから、通貨を通じた投資で馴染みのあるものといえば、ＦＸでしょう。
実際に仮想通貨とＦＸで扱う法定通貨は反語点もありながら、異音同義な点もありまして・・・
ＦＸとの類似性
仮想通貨の価格は日々変動します。
ですからＦＸのようにある程度儲けが出たら法定通貨（円）にして、一度利益を確定し、再投資・・・というのがメインになるでしょう。
もちろん安値で買って、値上がりを待つ。という戦法もアリですが、金利などのインカムゲインが一切期待できないため、いわゆる塩漬け状態として資金を寝かせておくことになります。
ココが仮想通貨の強みであり弱みで、電子マネーやクレジットカードのように入金した（使用した）金額と実際の価値がイコールにならないのです。
手持ち資金を仮想通貨にした瞬間から、含み損益を抱えることになるということですね。
ですから、仮想通貨はまだ当分のあいだ、決済手段ではなく、純粋に投資活動として考えるのが本筋になるでしょう。
・・・ということは、投資の期間を設定する必要があります。
ある価格帯を行ったり来たりと価格変動（ボラティリティ）が大きいものは短期、ゆっくりとだが確実に値上がりするものは長期、と設定すればトレードとしてもメリハリがつくかと思います。
戦略としては、1単位1万円以下のものは、1単位ずつ仕入れて値上がりを待つ（長期）で、それ以上のものは小単位（0.1とか0.01ずつ買えます）で買って短期売買・・・ではどうかな、と考えています。
さらにリスクを低減させるなら「ドルコスト平均法」（決まった金額分定期的に買っていく方法）でイーサリアム・クラシック（ＥＴＣ）やライトコイン（ＬＴＣ）を0.1～1単位づつ”積み立てていく”戦法はどうでしょうか。
1ＥＴＣ＝1500円弱（0.1ＥＴＣ＝150円）
1ＬＴＣ＝6000円程（0.1ＬＴＣ＝600円）
と
ビットコイン1ＢＴＣ＝47万円前後（0.1ＢＴＣ＝4.7万円）
イーサリアム1ＥＴＨ＝34000円前後（0.1ＥＴＨ＝3.4万円）
ビットコインキャッシュ1ＢＣＣ＝5万円超（0.1ＢＣＣ＝5千円）
のメインどころに比べれば、数千円～一万円あればある程度の量をそろえることが出来るので、うってつけかと思います。
他に「コインチェック」で取引できるアルトコインで有望株をあげると、Ｚcash（ＺＥＣ）～ゼットキャッシュ～は世界有数の大銀行ＪＰモルガンが一枚噛んでいるようで”第二のビットコイン”などとも呼ばれています。
レートは1ＺＥＣ＝32000円程ですか。
一枚噛んでるといえば、マイクロソフトがＬｉｓｋ（ＬＳＫ）～リスク～とＦａｃｔｏｍ（ＦＣＴ）～ファクトム～に、グーグルがＲｉｐｐｌｅ（ＸＲＰ）～リップル～をバックアップしてますね。
レートは
1ＬＳＫ＝690円
1ＦＣＴ＝2100円
1ＸＲＰ＝25円
あたりと大変リーズナブルになっております。
ただし、発行数はリップルが1000億、リスク・ファクトムは無限大と、レア度は低めです。
リスクは何か
以下の2点でしょう。
- 理論上は誰でも発行できるので玉石混合の状態
- 技術的に未成熟で、システムも途上なので一気に無価値になる可能性もある
データに安全性と信用さえあれば、ＩＣＯ（イニシャル・コイン・オファリング）という手法で個人・法人に関係なく誰でも発行できるので、ビットコインやアルトコインのように世界の取引所で取引されるようになる可能性もあれば、地域通貨のように特定の場所でしか流通できないレベルで終わってしまう可能性もあります。
モナコイン（ＭＮＣ）が現在、この位置でしょうか。
徐々に取り扱いが増えていますが、まだ飛躍する可能性と埋もれてしまう可能性は半々と見ています。レートは1ＭＮＣ＝50円ほどです。
現在取引所にあるものでも、極端な話、明日あるかどうかもわかりませんし、扱っている取引所自体も、企業体力が万全とはいえず、全幅の信頼を持って資産を預けるほどの信用は置けません。
もっとも、仮想通貨の基礎をなす「ブロックチェーン」自体は、高度なレベルで高いセキュリティを有しており、今も積極的な技術革新が行われていますので、今後も安定度が増していくでしょう。
今年に入って日本では4月に「改正資金決済法」というのが施行され
・仮想通貨取引所が登録制に
・利用者への情報提供を義務付け
・取引所の資金管理を厳重化
と「え？カネ扱ってんのにそんなルールも決まってなかったの？？」的な基本法がやっと定まったところです。
続いて7月に仮想通貨は「商品券」と同じ「支払い手段」として定義され、消費税はかからない、と決まり、9月にＦＸの利益と同じ「雑所得」扱いになり、取引利益や使用に対しての税率（約20％）が課されることになりました。
また、仮想通貨の世界最大の利用国・中国では仮想通貨の取引所が閉鎖されたり、ＩＣＯによる仮想通貨の新規発行が禁止（９月後半に韓国も追随して禁止）されたりと、問題、波乱要因は山積しています。
※日本では９月２９日付けで１１社が仮想通貨取引所として金融庁に登録されました。
ＱＵＯＩＮＥ
ビットフライヤー
ビットバンク
ＧＭＯコイン
ビットトレード
ＢＴＣボックス
ビットポイントジャパン
フィスコ仮想通貨取引所
テックビューロ（Ｚａｉｆ）
マネーパートナーズ（新規登録、年度内にｻｰﾋﾞｽ開始の予定）
ＳＢＩバーチャルカレンシーズ（新規登録、口座予約受付中）
最後に
それでも、仮想通貨は魅力的な投資カテゴリであることに変わりはありません。
リスクの項で取り上げた不安要素も、未成熟な市場では当たり前のことですし、規制が整っていなければ”スキ”を突いて大勝できる可能性があるワケです。
古くは早めにマイニング（仮想通貨の”採掘”作業、初期は家庭用ＰＣでも可能だったが、現在はほぼ不可能）を始めた人や、マウントゴッグス取引所のあの人なんかはいい例でしょう。
この記事では、仮想通貨の基礎の「キ」程度のことしか書けませんでしたが、ネットで検索すれば、何百、何千という記事がヒットします。
それらを丹念に学習し、分析すれば、私やあなたが次の「億り人」になる事が出来るハズです。
・・・なりたいですよねぇ・・・マジで。
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