日本のバイクの普及率は10％弱と言われています。つまり10人に1人がバイク等二輪車を保有しているということになります。実は先進国においてはアメリカが2.6％、イギリスが2.3％、フランスが5.3％と日本はバイクの普及率は高いほうであり、かねてよりバイク文化が根付いていると言えそうです。
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バイク事故は死亡に至るケースが高い：リスクに対する備えが必用
ただもちろん普及率が高いということはそれだけ事故数も多いということに他ならず、バイクによる死傷事故は例年9万件程度、死者数に関しては750人程度の数字となっております。当然乗用車に比べ構造上不安定であることや死傷しやすいという特徴はありますが、それでも１年間に日本国内でおこる交通事故死者数の5人に1人はバイクによる事故であるということになります。
バイクはその利便性とリスクを兼ね備えた乗り物であり、事故を起こさないよう安全運転を心がけるしかないということもあります。ただそれでも万が一というものがおこるリスクは乗用車に比べて高いのですが、リスクはヘッジしなければなりません。その手段の一つが保険であり、それに備えるためのバイク保険という保険があります。
まずバイク運転者も自動車運転者と同様に自賠責保険に加入義務があります。補償は自動車の自賠責保険と同様に対人賠償補償のみとなり、運転手自身のけがや物への損害については全く補償がありません。補償額についてもやはり自動車の自賠責保険と同様に、相手方のけがの場合最高120万円、死亡の場合は最高3000万円までの補償となっており不十分な補償であると言わざるを得ません。
参考：自賠責保険について【自賠責保険のメリット、デメリット】
バイク保険は自賠責保険の不足部分をカバー：対人、対物賠償を手厚く
補償の足りない部分を補完するための保険が民間の保険であるのも自動車保険と同様であり、これより紹介するバイク保険の補償内容は保険会社により異なりますが十分に自賠責保険の不足部分をカバーできるものを選択するべきでしょう。バイク保険の主な補償の内容としては乗用車の任意保険と遜色ない内容になっています。主に自賠責保険で不十分な対人賠償を手厚くすることができ、また自賠責保険では用意することのできない対物賠償補償を付加することが可能です。
またこれも自賠責保険にはない補償となりますが、記名被保険者とその家族または搭乗していた方が死傷した場合または後遺障害を負った場合の損害を補償する人身傷害保険も付加することができます。単独事故を起こした場合自賠責保険ではもちろん補償はありませんが、自損事故による死傷害についても補償を付加することができます。
各社きめ細やかなロードサービス ：サービス内容を、比較して保険選び
補償内容だけに限らず、自動車保険と同様のサービスとしては、契約初年度から利用できるロードサービスがあります。
例えば事故時のレッカー無料サービスであったり、修理運搬サポート、レンタカーサービス、ガス欠時のガソリン給油、キー紛失やキーとじ込み、バッテリー上がりサービスなど自動車保険と同様のサービスが受けられます。
これらはほとんどの保険会社で同様のサービスを行っていますが、例えばレッカーであれば、保険会社によって無料の距離が変わるので、保険選びの検討材料として各社のロードサービスを比較してみるとよいでしょう。また保険料の割引という点で言えば、自動車保険と同様に年齢条件設定もあるので、任意の年齢に達していれば保険料を抑えることができます。
各種割引サービスにも注目 ：インターネット申込割引や早割など
また今では多くの損保会社が採用しているインターネットからの申込割引や、証券不発行割引、満期日の所定の日にちより前から申し込めば割引の適用となる早割などを活用すればもっと保険料を抑えることができます。バイクも乗用車と同様に運転を誤ればというだけでなく、しっかりとした保険に加入していなければ凶器にもなりうるので、十分な補償のバイク保険に加入することをオススメいたします。
