資産形成における仮想通貨の最適な割合とは?おすすめは10%以下か

前回は、仮想通貨がなぜこここまで盛り上がっているかについて、解説しました。

仮想通貨がここまで暴騰している主な要因は、世界的な金余りを受けて、投資マネーが仮想通貨にも流入していることが主な要因であり、世界的な景気後退が起こったとき、仮想通貨からもマネーが流出する可能性があるため、仮想通貨内だけでなく、世界経済の動向に気を配る必要があります。

前回の記事はこちら⇒仮想通貨バブルは今後も続くのか?仮想通貨市場が盛り上がっている本当の理由とは?

今回は、上記を踏まえて、資産形成における仮想通貨の割合は、どれくらいがいいのか、という話をしたいと思います。

年齢やライフスタイルによって、資産形成の方法は異なりますが、その中にどのように仮想通貨を組み込んでいけばいいのかについて解説します。

仮想通貨の保有割合については、誰も知っている人はいない?

あまり日本人にはなじみのない話かもしれませんが、投資と貯蓄のバランスについては、よく過去から議論がされてきていました。

よく言われているのは、「いつまでにいくら達成したいか」という考え方と、年齢によるアプローチです。年齢によるアプローチの場合、一般的に、「100-年齢」が、投資に回せる割合である、と言われています。

たとえば30歳の場合、資産の70%を投資に回して、30%は貯蓄として運用する、という考え方です。

また、「いつまでにいくら達成したいか」については、「72の法則」で考えるのがよいと言われています。72の法則とは、資産を倍にするために必要な期間は、72÷利回り、で求められるというものです。

たとえば10年で資産を倍にしたい場合、72÷10=7.2ということで、利回り7.2を達成する必要がある、という法則です。

しかし、これらはいずれも、株式を想定したアプローチ方法です。仮想通貨が資産形成の手段として考えられるようになったのは、本当に最近のことです。なので、仮想通貨の保有割合については、今まで語られることはありませんでした。

まだ、仮想通貨の保有割合について、正しい答えを持っている人はいないと言えるでしょう。

仮想通貨の最適な割合は年齢をベースに考えるのがベター!

では、どのように、資産における仮想通貨の割合を考えればよいでしょうか。

いくらまでに目標を達成したいか、というアプローチは、仮想通貨にはあまり向いていません。

なぜなら、仮想通貨相場の利回りというのは、非常に予測がつきづらいものだからです。少なくとも株式や債券の場合は、過去の利回りの蓄積があります。

しかし、仮想通貨には、過去の利回りというものはありません。なので、非常に利回りの予想がつきづらいのです。

例えば昨年、仮想通貨市場全体で見ても、10倍以上価値があがりました。利回りでいうと1000%以上です。年間1000%が数年にわたって続くというのは考えづらいですし、価値が10倍以上になったということは、10分の1になる可能性もあることを理解しておくとよいでしょう。

いずれにせよ、72の法則は、仮想通貨ではあまり意味の指標だといえるでしょう。

そうすると、年齢からのアプローチが良さそうです。ただし、100-年齢のロジックをそのまま持ってくるのは、リスクが高すぎるといってよいでしょう。そこで、仮想通貨の場合は、上記のロジックに加え、ボラティリティの概念でアプローチしてはどうでしょうか。

ボラティリティの概念とは、「どこまでの下振れを許容できるか」という話です。

たとえば日経平均であれば、バブルのころに1年で約半値まで株価が下がっています。アメリカ株の主要指標であるS&P500を見ても、リーマンショック時に1年で約半値まで下がっていました。

それでも投資する人がいるということは、「半値までのボラティリティは意識されている」ということになります。

一方、仮想通貨は、どれくらいまでの下落がありえるのでしょうか。

これは、2017年にどれくらい上がったか、から推測するしかありません。たとえばリップルは360倍になりました。これは、同期間で価値が360分の1になる可能性があるということです。

同様に、ビットコインであれば、来年価値が13分の1になる可能性は大いにあります。

このボラティリティを、株式と比較します。先ほどいったように株式のボラティティは約2分の1ですから、「2」ということにします。それと比較すると、リップルは360、ビットコインは13と言えるでしょう。

これを年齢のロジックに加えると、「(100-年齢)÷ボラティリティ値×2」というのが、最適な仮想通貨の保有分といえるのではないでしょうか。

たとえば30歳でリップルの場合だと、全体の0.4%程度が資産として保有すべきという数字になります。ビットコインであれば資産の10%前後をビットコインにすべき、という計算になります。

ボラティリティ値は過去から導いていますが、どれくらいまで暴落するか、というのは、自分で考えてみてもいいかもしれません。ただ、価値が急激に下がる可能性は、いつでも考慮しておいた方がよいでしょう。

資産形成における、仮想通貨の最適な割合について考えてみた! まとめ

資産形成において、仮想通貨をどれくらい持つべきか、という議論については、前例がないため、正解というものは存在しません。

なので、株式で指標として使われている、「100-年齢」や、「72の法則」から類推していくほかありません。

72の法則は、利回りをベースにした考え方で、利回りの予測がつかない仮想通貨に適用するのは難しいかもしれません。

100-年齢も、そのまま適用したのでは、リスクが高すぎるといえるでしょう。

そこで、仮想通貨が、株式に比べて、どれくらいのボラティリティを持っているかという、「ボラティリティ値」を仮に使うことで、仮想通貨の最適な保有割合を導出してみました。

30歳であれば、仮想通貨の保有割合は、10%以下くらいが、資産全体に与える影響を考えると良さそうです。

もちろん、一攫千金を狙いたい人や、安定して資産を増やしたい人、それぞれだと思います。

なので、あくまで100-年齢にボラティリティを掛け合わせた割合も、目安でしかありません。重要なのは、仮想通貨だけが資産形成の手段ではないと理解すること、また、仮想通貨は価値が大きく下がる可能性があることを理解しておくことでしょう。

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