ヘッジファンドの45日ルールとは何か？

なにかと為替にも影響を与えるのがヘッジファンドの動きですが、このヘッジファンドには45日ルールなるものが存在します。

ヘッジファンドの45日ルールとは

これは欧米系のヘッジファンドの場合ほとんどの会社が顧客との契約上四半期末だけに解約できるようにしているため、各期末の45日前までに利用している投資家はヘッジファンドに解約通告を行う必要があるのです。したがって毎年2月15日、5月15日、8月15日、11月15日はこの日に当たってくるというわけです。

この時期にはどこのヘッジファンドも買いポジションや売りポジションを大きく解消してくることとなるため、彼らが投資している金融商品の価格が大きく動くことがあるのです。しかもすべてのヘッジファンドがこのタイミングではなく1ヵ月遅い決算のところもありますので、多少こうした動きがばらつくこともあるのです。

日本株への影響

まあ、こんなことは本来いちいち気にしてはいられませんが、それなりに影響がでることだけは頭の片隅に入れておいて覚えておくことが必要となります。特に日本株に関して言うと昨年ヘッジファンドだけでも15兆円海外勢が買い上げた日経平均の半分にあたる7兆円程度は現物株を含めて購入しており、そのうちの半分近くが処分されているとしても3兆円以上保有を続けていることは間違いないため、まき戻しが起きれば為替も含めてかなり大きな動きとなることからも注目されているのです。

5月に売る「SELL IN MAY」

米国の証券市場で「SELL IN MAY」が叫ばれるのもこの件とあながち無関係ではないということは言えそうでヘッジファンドが株や債券を売った場合には自国の通貨に換えてレパトリエーションを行うことになるため、ドル円を中心として為替も結構大きく動くことがあるので注意が必要です。金融市場は皆が注意を払っているときにはそれほど大きなことは起きないのが世の常ですが、安心しきったところに大きな動きがでることもあるので、ヘッジファンドの動きがそうしたきっかけにならないように注意を払う必要がでてきているのです。

今年に入ってからこうしたファンド勢はあまり儲かっていないという話もよく聞きます。結局ボラティリティがない相場は彼らの利益機会を著しく阻害することになってしまうので、最近（2014年）のような相場環境は利益をあげにくいということは間違いないようです。それだけに大きく仕掛け売りをしてくる機会を狙っているのがこうした商売ですから、動きが見えないときこそ注意をしておく必要だけはありそうです。