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ドル円FXでデイトレード【ドル円の特徴を分析してFXで稼ぐ方法】

国内のFX個人投資家の実に8割近くが売買する主要通貨ペアがドル円(USD/JPY)です。

為替取引全体で見ますとユーロドルが全体の24％、ドル円はそれに次いで18％程度のシェアを誇っていますが、国内FXの世界では圧倒的な取引量を誇る極めて特殊な通貨ペアとなっているのです。

FXという証拠金取引のうちなんと57%が日本人の個人投資家という大きなポーションを締めていることから、ドル円は為替取引全体では非常に個人投資家の売買動向に影響を受けるようになっており、市場全体としても日本の個人投資家の動きを無視できないところまで来ているのです。

国内のFX業界はドル円の相場が動けば非常に取引ボリュームが膨らむことになり、活況を呈しますが、ひとたび膠着状態に陥りますと途端に取引ボリュームが減少するというきわめて特殊な状況におかれています。

それだけに各社ともにドル円をベースとしたプロモーションは熾烈な展開を行っており、スプレッドも極めて狭い設定をする業者が多いことから個人投資家にとってはますます取引しやすい環境が構築されている状況にあるのです。

世界的に見てもこうした偏った取引市場を形成しているのは日本だけで、非常に特殊なマーケットになっていることがわかります。

そもそもドル円の歴史とは・・

日本は戦後、サンフランシスコ講和条約でなんとか戦後社会に復帰し、ニクソンショックで変動相場制が敷かれるようになった1971年までは長らく1ドル360円の固定相場となってきました。

しかしその後は先進主要国との関係の中で、急激に円高方向に進むこととなり、1985年のプラザ合意以降は徐々に円高へとシフトを繰り返すこととなりました。国内でもインターバンクのディーラーが本格的な業務を始めたのはこの時期といえます。

バブル崩壊後の90年代以降はデフレ状況に突入することとなり、貿易黒字とともに大幅な円高時代を迎え、相場の上下を繰り返しはしましたが、リーマンショック後の2011年東日本大震災直後に急激な円高のピークをつけることとなり史上最高の75円台まで円高が加速しました。

しかし2012年末の現自民党政権への交代以降は、政府を挙げてのデフレ対策と日銀による2回の量的質的金融緩和策が功を奏し、すでにリーマンショック前程度まで円高が是正されることとなって今日に至っています。

ドル円取引の特徴について

ドル円の動きはもともと米国の債券金利に影響をうけるものとなっていますが時間帯によってその動きは変化することになります。

朝9時から午後3時までの東京タイムでは、日経平均株価との連動性がきわめて高く、日経平均が上がるとドル円もシンクロして上昇することが殆どとなっています。またドル円が上がるから株もあがるという相乗効果があり、どちらが先かわからないような動きをすることも多く見られるのです。

2013年のアベノミクスのスタート時期から同年の5月までは、国策に乗って日経平均の現物株を買上げたヘッジファンドがほぼ7.5兆円分に匹敵する株のヘッジのために株価と連動してドル円を買上げたため、アルゴリズムなども多用してかなり株と為替の連動がはかられた時期があり、こうした動きは東京時間に顕著なものとなってきました。

一方、ニューヨーク時間では米国の10年債ものの利回りとの連動感が一段と高まる傾向があり、東京時間とロンドン以降の時間帯では同じ材料でも相場のセンチメントが変化することが多くなるのが特徴といえます。

2013年からの2年半はかなりドル円も上昇してきていますが、よくよく見ますと日銀の金融緩和が起きたときが大きく上昇しその後3ヶ月程度でまた停滞するという動きを示すようになっており、かなり官製相場頼みの市場展開をしていることがわかります。

また日銀とともにGPIFなどの準公的基金が相場の下値を支える動きをしてきたことから値幅調整、つまり下落することで相場を調整することがほとんどなく、日柄調整主体となるため膠着期間も長くなっていることが窺えます。

しかし、直近ではアベノミクススタート以来、大きく割れたことのなかった200日移動平均を2015年8月24日の中国起因の暴落で明確に割り込んできており、市場の動きにも変化がではじめています。

これまで下落相場では底値で拾っておけばPKOなどのサポートもあり必ず相場が戻る展開となってきたのですが、その動きが変わってきている気配で、安易なレベル感から買いを入れられなくなってきている状況にあります。

※その後の、ドル円の相場の状況ですが100円を一度割ったものの、その後、円安が続いています。

米国利上げ、米国経済の回復とともに、長期間にわたり円安傾向となっています。

ドル円に影響を与える経済指標について　GDPやPMI

国内の指標関連では、日銀の政策決定会合後の結果発表や、GDPやPMIの発表などが重視されます。また貿易赤字関連の動きがドル円に影響することから経常収支の行方も注目されるようになっています。

またドル円により大きな影響を与えることになるのが米国の経済指標です。

米国から発表さる指標はFRBの金融政策に直結されることになるため、主要先進国の経済指標の中でも特に為替に影響を与えるものとなっています。

少し前までは主要な指標しかドル円には影響を与えなかったものですが、金融緩和を前にしてマイナーな指標でも悪化すれば驚くほど相場が反応することになるため、一応すべての指標に注目することが必要となってきているのです。

その主な指標は次のとおりです。

失業率

家計調査をベースに失業率を調査したものが失業率で翌月第１週の金曜日の雇用統計時です。こちらはFRBの利上げにも影響する指標となっているため非常に注目されている指標です。

非農業雇用者数

いわゆる雇用統計のNFPと呼ばれるもので、翌月第１週の金曜日に発表されます。この指標は事前予想と大きく（上にも下にも）乖離することが多く、マーケットの流れを一気に反転させることもしばしば起きるものとなっています。為替の世界ではお祭り的な性格も強く非常に関心の高い指標です。プロの金融関係者が事前予想をしているにも関わらずなかなかその予想が当たらないことでも有名な指標となっています。

GDP成長率

GDP成長率は経済の先行きを占う意味でも非常に重要で、直近の米国の利上げにも絡むため注目率が高くなります。発表タイミングは四半期ごとの最終月の4週間後となります。こちらも予想外の下落になったりすることが最近しばしば起こっており、そのたびに相場には波乱が訪れることになります。

ISM（全米供給管理協会）製造業景況感指数

ISMは毎月発表される景気状況調査で翌月の第１営業日に発表となります。翌月１営業日発表であることから速報性が高く、リアルタイムに近い経済状況を把握するためには重要な指標となっています。指標は新規受注、生産、雇用、入荷遅延、在庫の5項目を扱っています。

ISM（全米供給管理協会）非製造業景況感指数

同じISMの非製造業の景況感指数がこちらで、翌月の第３営業日に発表されます。製造業同様影響は大きなものとなりますが製造業の指数に比べると先行指数とみられているのが特徴です。米国は個人消費主体の国ですからこの指標が落ち込みはじめると個人消費にも暗い影を落とすことになるのです。

消費者物価指数（CPI）

消費者から見た財・サービスの価格を示す指標で、変動幅が大きいエネルギー・食品価格を除いたコアCPIが最も注目されるものとなります。翌月の2～3週間後に発表されます。

個人消費価格指数（PCE）

消費者から見た財・サービスの価格を示したものがPCEで、CPIとの違いは、CPIは品目別ウェイトが固定されているのに対して、PCEはウェイトが固定されていないことがあげられます。翌月の4週間後に発表されてまず。

耐久財受注

耐久年数が3年以上の財の受注統計がこれに当たります。翌月の3～4週間後に発表となっています。

失業保険申請件数

新規失業保険申請件数及び失業保険継続受給者数を報告したもので翌週木曜日に発表されます。これが月次の雇用統計を占うものとなるため、それなりに市場に影響を与え続けている状況です。

小売売上高

消費統計の最重要指標が小売売上高となります。翌月2週間後に発表されています。

消費者信頼感指数

消費者のセンチメントを把握する指標で、小売売上高とともに関心をもたれています。

住宅着工件数（及び住宅着工許可件数）

一戸建て、集合住宅の着工件数をそれぞれ発表。景気の指標として関心をもたれています。

中古住宅販売

中古住宅の売買契約がなされてから、2～3ヶ月遅れて計上されるもので、実際の市況からの遅行指標であることが特徴です。中古住宅は米国では重要な住宅供給資源であるため、新築とともに景気予測には欠かせない存在となっています。

このように気にし始めるとかなりの数の指標が注目指標となり、米国の夏時間では日本時間の午後9時半から12時ぐらいまでに集中して発表が行われることから、この時期にポジションを保有していることが大きなリスクになることもあるのです。このあたりもドル円は独特で、時間帯により取引方法をよく考える必要があります。

時間帯によって驚くほどセンチメントが変わるのがドル円の特徴

ドル円のもうひとつの特徴は取引時間帯が変わるとセンチメントが大幅に変わることがある点です。東証のスタート時間である朝9時から本格的に取引がはじまると日経平均と連動した動きがつよまります。

9時55分に仲値が決まり、その後の取引が活発化する10時半ぐらいまでが1つのピークタイムとなります。午後の時間帯は一旦大きく動かないことが多くなりますが15時の引けにかけては急激な動きになることもある状況です。

ロンドンの始まる夏時間の午後4時以降は流れの変わる大きなポイントとなります。

これはインターバンクのロンドン勢が意識的に行っているもので、どうもロンドン勢はアジア勢、とくに日本の個人投資家がすんなり利益を上げられないようにそれまでの動きとは逆に相場を展開させることも多く、この時間帯に個人投資家が思わぬストップロス狩りにあったりすることもしばしば起こります。

ロンドン勢は午後8時過ぎまでは結構暴れまわることになりますが、NYタイムの前までに一旦動きが収まる傾向にあります。その後はNY勢が参入しはじめる午後9時過ぎにさらに動きが変わることが多く、NY勢は米国の株式相場や債券相場を睨みながら売買をすることからここでもセンチメントが微妙に変わることになるのです。

通常は同じ通貨で一定のトレンドがでているとしても日に何度もセンチメントが変わるということは理解しにくいものですが、主要なプレーヤーが変わるとこうした動きが顕著になるのがドル円の特徴ともいえます。

ドル円は他の通貨ペアに比べますと1日の上下幅は比較的少なく、リスクという点でいうと比較的安定感のあるものとなっていますが、直近の米国の利上げ時期の問題や中国市場の不透明感の増大といった局面では想像以上に大きく動くことが増えており、しっかりした資金管理をして臨むことがより重要になってきているのです。

ドル円FXを主体とするならコストと安定性を重視した口座選びを

ドル円を主体としてFXをトレードするのであれば、コスト面（スプレッド）とシステムの安定性が重要です。

スプレッドがいくら狭くても安定して提供できない業者を選んでしまうと、変動時に思いもよらない損失を被ることになります。

また、小刻みにトレードができるように1,000通貨から取引ができる業者を選ぶことがポイントです。

おすすめは以下のFX会社です。

【2018年10月時点　ドル円スプレッド各社比較】

・GMOクリック証券
（ドル円スプレッド0.3銭　スワップ60円　10,000通貨取引）

・外為ジャパン
（ドル円スプレッド0.3銭　スワップ52円 1000通貨取引）

・SBI FXトレード
（ドル円スプレッド0.29銭　スワップ62円　1通貨取引）

・JFX
（ドル円スプレッド0.3銭　スワップ30円　1000通貨取引）

ドル円FXにおすすめに業者は上記です。

いずれもスプレッドが狭く、スワップも高くおすすめです。

FX初心者は少額から取引ができるSBI FXトレードがおすすめですね。なぜなら1通貨といった少額からトレードができるからです。

1ドルからトレードができるところはなかなかありません。しかもスプレッド0.29銭とトップクラスです。

そして、スキャルピングトレード、短期トレードが主体の中～上級者はDMM系列でスキャルピングも可能で評判の高い外為ジャパンやJFXがいいでしょう。外為ジャパンはDMM系列でシステムの安定性も高く、約定力が高いです。ヘビートレーダー、スキャルピングトレーダーの方向けですね。

FX初心者の方（少額から取引可能）
⇒SBI FXトレード

ヘビートレーダーを目指す方（約定力が強い、スキャルピング公認）
⇒外為ジャパン、JFX

専業トレーダーを目指すなら海外FXも

専業トレーダーの多くは海外FX口座を使っています。

主な理由としては「ハイレバレッジ取引」「ゼロカット方式」です。

「ゼロカット方式」とは預けた証拠金以上の損失はFX会社が負担してくれるという追証なしの方式です。

人気の海外口座の「XM」はレバレッジを888倍までかけることができます。

しかも「ゼロカット方式」なので、仮に888倍のレバレッジをかけて、相場が大変動し、証拠金以上の損失を出したとしても、預けた資金以上は負担しなくていいというわけです。

損失を限定して、ギャンブル的な投資ができるというわけですね。

プロの専業トレーダー、特に短期トレーダーはハイレバレッジで追証不要の海外口座を使っている人が多いです。

海外FXについては
⇒海外FX初心者の始め方

米国利上げでスワップ金利も上昇中

中長期トレーダーにとって嬉しいのが、米ドル円はスワップも高くなっているということです。

「SBI FXトレード」など、スワップの高いFX口座であれば10,000ドル当たり1日60円前後もスワップ金利が付くので、スワップ金利だけで年間2%相当の運用ができてしまうという優れものです。

比較的安定した為替相場のドル円で、これだけ利回りがあるので、レバレッジをかけずに外貨預金・積立投資感覚として利用する投資家も増えているようです。

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