給与計算ソフトは、インストール型とクラウド型の2種類あります。

インストール型は、電気量販店やネットで気楽に購入でき、現在主流となっているソフトで、買い切りですから、追加の費用は発生しませんが、社会保険料率や制度の変更、労働保険料料率、税金などが毎年のように変更されますので、これに対しては、別途にバージョンアップが必要となり、追加費用が必要です。

サポートサービスや保守費用も別途です。

こうしたわずらわしさから、近年クラウド型給与計算ソフトへの移行が進んでいます。やがてインストール型に替わって、クラウド型が主流となるのは時間の問題とされています。

クラウド型給与計算ソフトの機能

クラウド型給与計算ソフトの機能としては、整理すると下記のようなものがあります。

  • 所得税、雇用保険料、社会保険料などの年度変更、新制度は、自動的に変更される。
  • 所得税、雇用保険料、社会保険料の計算および控除が自動で行われ、給与明細書に記載される。
  • 従業員情報、基本給、各種手当、などの基本的なデータを事前に入力しただけで、毎月の従業員の勤怠情報を入力すれば、社会保険料、労働保険、税金などが自動的に控除計算されて給与明細書が出来上がる。
  • 時間外勤務に伴う割増料金、遅刻早退、欠勤による計算、控除は自動的に行われる。
  • 月給、日給月給、日給、週休など様々な雇用形態でも自動で計算される。
  • 正社員、契約社員、パート、嘱託といった働き方形態が複雑化しても対応が可能である。
  • 年末調整も自動計算。

クラウド型給与計算ソフトの料金比較

クラウド型給与計算ソフトは非常にたくさん発表されています。

その中で市場シエアを大きく占めている、また人気度の高い上位4社の料金を比較してみます。

・人事労務Freee：月額1,980円　年額19,800円/年（税込み） 従業員4人目以降は1人追加ごとに＋300円

・MFクラウド給与：従業員1人　永久無料   従業員2～5人　2,500円/月（税込み）従業員6～50人　2,500円＋6人目以降の人数×300円（税込み）/月　クレジットカード登録後30日間は無料

・やよいの給与明細オンライン（2種類ある）
プラン10：450円/月（税抜き）　年額4,500円/年（税抜き）10人を超えて1人追加するごとに200円/月を加算
プラン30：1,200円/月（税抜き）　年額12,000円（税抜き）10人を超えて1人追加するごとに200円/月を加算
プラン10,30共にキャンペーン中は初年度最大2か月分が無料

・フリーウエイ給与計算：従業員5人まで永久無料
6人目から何人でも月額1,980円/月（税込み）

上記の料金比較をグラフにしてみました。

このグラフから分かることは、

〇freeeは、従業員数2～4人ではMFクラウドより安いですが、5人目以降になるとfreeeの方が高くなります。

〇従業員1人の時は、MFクラウド、フリーウエイが一番安く、Freeeが一番高い。

〇従業員2～4人の時は、フリーウエイが一番安く、2番目がやよい、次がFreeeです。

〇従業員5～6人の時は、やよいが一番安く、次にフリーウエイ、次がMFクラウド、Freeeの順です。

クラウド型給与計算ソフトは料金だけの単純比較は難しい、決め手は相性

上記に各社の料金体系だけで比較グラフを作ってみましたが、実際の市場では、料金が比較的高いFreeeが最も高い人気を持っていますし、最も安いフリーウエイはまだシェアは低いです。

Freeeは、2017年8月からクラウド型勤怠管理機能、入退社手続き、労務管理などの機能を付加しました。

上記4社のクラウド給与計算ソフトの機能は、特別大きな差は認められません。そうした中で、この勤怠管理機能の追加はFreeeにとって有利です。

やよいは、戦略的に従業員100人以下の事業所に特化しています。

現在、FreeeとMFクラウドが大幅に先行しており、どちらかと言うと、Freeeははじめての人向けでMFクラウドは経理経験者向けと言われています。

いずれにしても、各ソフトともに導入時に無料期間を設けていますから、実際に使ってみて、相性を確認することが最も大事です。

フリーウエイは従業員5人以下なら永久無料としていますから、小企業には無視できないソフトです。

まとめ

業界向けに特化した給与計算ソフトは別にして、クラウド給与計算ソフトの機能はあまり大きな差はないようです。

そうすると必然的に料金の高低が選択要素として重要になってきますが、機能に差がなくてもFreeeやMFクラウドは料金が高くて人気も高い。

結局これは使い易さ、と相性が大きく影響していると思われます。また会計事務所などがすすめているソフトもFreeeかMFクラウドが圧倒的に多いようです。

これらは主に中小企業向けですが、従業員が数百人、数千人の中企業、大企業ではそれぞれの企業の特性にあわせた独自のソフトが作られています。

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