ガン保険は本当に必要?公的保険、高額療養費制度があるから大丈夫?

日本人の死亡原因のトップは相変わらず悪性新生物すなわちガンがトップです。

治療方法も昔と比べると確立しもはや早期発見早期治療ならば必ず死ぬという病気ではなくなりました。

病気や怪我をしたら入院したりして仕事を休まなければならなくなります。自分自身ではなくても家族の誰かがガンになれば看病することで仕事を休まなければならなくなります。

仕事を休めば多くの場合は収入がなくなるか少なくなってしまいます。先立つものがなければ生活そのものが脅かされてしまいます。

最近テレビで胃ガンになったお笑いタレントさんがガン保険のコマーシャルに出ているのをよく見ます。病気や怪我をした場合医は仁術と言われてもお金がかかってしまいます。お金の心配がなければ治療に専念できますし治療による出費をある程度カバーができますね。

しかし一方ではガン保険は本当に必要なのか?公的保険で十分まかなえてしまうのではないかということも考えられます。今回はガン保険についてお伝えさせていただきたいと思います。

ガン保険はいらない?!高額療養費制度

まず日本の保険制度の話からさせていただきます。日本は現在皆保険制度で働いている人なら社会保険、自営業や学生なら国民健康保険など加入が義務づけられています。

ガンのある専門医の話だと現在の日本の公的な健康保険と高額療養費制度(医療費が高額になっても申請すればある一定の金額しか払わなくても良い制度)で十分まかなえるのではないだろうか?ということは保険料は無駄になってしまうしその分別な保険に加入するか貯金をした方が得なのではないか?という疑問の声を発した医師がいらっしゃいおました。

この言葉からはガン保険は不要ということを明確に現しています。

先進国であるアメリカと比べてみましょう。アメリカは先進国でありながら低福祉国家と呼ばれています。

国民皆保険制度がないこともその一つのゆえんと言われています。その代わりに民間の医療保険の制度が発達しています。

その他の先進国イギリスは貯蓄性の保険が中心でフランスは銀行での貯蓄性保険販売というもの医が主流です。イギリスもフランスも高福祉国家でありながら医療保険や死亡保険にはほとんど入りません。

日本の生命保険料は諸外国の二倍から四倍と非常に高価であり健康状態に応じて保険料が細分化されているので安いということがあげられます。アメリカでは健康状態、喫煙の状態に応じて保険料を分けるので非喫煙で健康体なら日本の保険料より格安となるのです。

この格差は保険料の元値や保険会社の手数料が高いことが原因と言われています。

もう一度保険を見直してみましょう

保険診療を受けている限り医療費の七割(社会保険の本人や家族、国民健康保険の本人や家族などで実負担費は変わってきます)が公的保険でまかなわれます。

患者は原則三割負担となりさらに公的医療保険である高額療養費制度によって平均所得があるご家庭なら一ヶ月九万円くらいが自己負担の上限となります。七十歳以上なら四万四千円くらいです。

ただし本人や家族の希望によって個室や差額のかかるベッドや未承認の治療や未承認の薬品類を使用した場合においては高額療養費制度から除外されてしまいます。

このような高度な先進医療を受けた場合費用は高額になってしまうことが多く見受けられます。

藁にもすがる思いで未承認のお薬や治療法を選択し良くなれば良いのですが、万一良くならなかった場合は多額の治療費の支払いに負担が大きくなってしまいます。それを賄ってくれるのがガン保険です。

もし私なら将来ガンに絶対にならないという保証がない限りガン保険には加入しようと考えます。

しかし、考え方や予算など問題はたくさんあります。納得が出来るような保険の加入をしていただき参考になれば幸いです。

もちろん、保険以前にがんにならないことが大切です。がん予防のための記事も書いていますので、参考にしてください。

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